お酒が苦手だけど、仕事の付き合いでは無理をしながら飲んでいる……。
そんな人が、少しだけ肩の荷をおろせるような研究結果が先日発表された。
東京大学の教授らが「酒を飲めるかどうかが所得や労働時間に与える影響」を調べた結果、アルコールに耐性のある人は、より頻繁に多くのお酒を飲んでいるものの、必ずしも高い所得を得ているわけではないことが明らかになった。
ビジネスの場でうまくやっていくために、飲酒は不可欠であるという考え方は、最近こそ批判されつつあるものの、特に年齢層の高い人々には根深く残っているもの。
もっとも酒は人々の社会生活にとって現在でもキーとなる役割を占めてもいる。飲酒によって同僚とのコミュニケーションや取引先との交渉が円滑になると考えるのは、決して不自然なことではない。
そこで、本研究ではアルコール耐性の違いが労働市場において不平等を助長しているのかどうかを検証した。調査の対象としたのは日本、台湾、韓国の3ヵ国。これは、東アジアには、遺伝の関係でアルコールを消化できない人が多く存在するためだ。
そのなかで、アルコール耐性がある男性とない男性の収入と労働時間を比較したところ、アルコール耐性がある男性は、耐性がない男性と比べ、アルコール摂取量が有意に多いにもかかわらず、収入や労働時間においては差がみられないことが明らかになった。
この調査結果は、アルコール耐性があるからといって、ビジネスに有利になるとは限らないということを示している。
最近では医学分野の研究でも、「適度な飲酒は健康によい」という通念とは裏腹に、たとえ少しの飲酒でも有害になりうるとの研究結果が報告されてきている。
そのうえ今回の研究では、飲酒がビジネスの場に役立ち所得を向上させる、という経済的観点での言説も否定されたことになる。
もはやどちらの面からも飲酒を正当化できないのであれば、やはり酒は健康や仕事のために飲むものではなく、個人の嗜好で適度に楽しむべきものと言えそうだ。
リンク：https://tabi-labo.com/306585/wt-study-whether-the-variation-in-alcohol-tolerance-contributes-to-inequality-in-the-labor-market
