コロナ禍の水際対策の緩和で戻りつつある訪日外国人客の熱中症対策が急務となっている。３年前の日本気象協会の調査では、６割近くが症状を経験したと答えた。例年にも増して過酷な猛暑の今夏。全国の観光案内所では英文のチラシで注意を促し、ツアーガイドは冷却シートや塩あめを携帯して日陰の多いコースを選ぶなど、おもてなしに知恵を絞る。
「まさか、東京がここまで暑いとは思っていなかった」。７月２５日、初めて日本を訪れたドイツ人のミハエル・プリモさん（５９）、イボンヌさん（５６）夫妻が東京・浅草を観光していた。ミハエルさんは「暮らしているベルリンと比べて蒸し暑く、熱中症になりやすいと感じる」と汗を拭った。
この日の東京都心は、最高気温３６・６度、平均湿度６５％で、熱中症の危険度を示す暑さ指数は「危険（運動は原則中止）」を意味する３１以上に達した。
日本気象協会が２０２０年４月、コロナ禍前の１７～１９年の夏場に日本を訪れた外国人２００人にアンケートしたところ、５７％が「熱中症の症状を経験したことがある」と回答。症状別では「めまいや顔のほてり」（２７・５％）が最も多く、「体のだるさや吐き気」（２６・５％）が続いた。シーン別では「屋外で歩いていた時」（３６・８％）が最多で、「混雑した電車やバスの中」も２割近くいた。
東京消防庁によると、１３～１９年の都内の熱中症搬送者のうち訪日客は３～１０人で、搬送者１０００人につき１～３人程度にとどまる。日本気象協会は「具合が悪くなる外国人は多いはずで、助けを求められずに搬送に至らない人への対応が必要だ」と指摘する。
コロナ禍で訪日客は大幅に減っていたが、日本政府観光局によると、今年６月の訪日客数（推計値）は２０７万人で、コロナ禍前の１９年同月比で７割の水準まで回復した。
久しぶりに日本を訪れる外国人も多いと予想されるが、今夏は「１０年に１度程度」の猛烈な暑さが見込まれ、関東甲信を中心に梅雨明け前から３５度以上の猛暑日が続出。都心は７月の猛暑日が１３日に及び、過去最多だった０１年の７日を大幅に更新した。
観光ガイドらは体調に配慮しつつ、どう観光を楽しんでもらうかに腐心する。
東京都の観光ボランティア事業では、予約制でガイドツアーを行うほか、都内の１０エリアにボランティアスタッフを配置し、外国人の観光案内をしている。
暑さ指数が３１以上の日は案内を中止する一方、予約制のツアーは利用者の意向を確認して可否を決める。実施する際は、冷却シートや塩あめを携帯。コースを変更して日陰を連れて歩きながら、小まめな休憩や水分補給に気を配る。
ガイドの大塚啓揚（ひろあき）さん（６１）は「せっかくの海外旅行だからと無理をして出歩く外国人もいる。時差ボケや旅の疲れで体調を崩しやすい状況もあるので、表情やしぐさに十分に注意している」と話す。
日本政府観光局は７月、全国約１５００か所の認定外国人観光案内所に、外国人向けの熱中症対策のチラシ活用を呼びかけた。英語で「日本の夏は高温多湿」と注意を促し、体調が悪い時の１１９番の方法などを知らせる。チラシの内容は今月１日から成田空港の国際線到着ロビーのデジタルサイネージ（電子看板）でも表示している。
環境省の担当者は「ホテルや土産店などでも外国人への声かけをお願いしたい」と呼びかけている。
熱中症に詳しい三宅康史・帝京大医学部教授に予防のポイントなどを聞いた。
人は体温が高くなると、体表から熱を逃がす「放熱」と、汗をかいて乾く時に体を冷やす「気化」の効果で平熱を保っている。体温より高い３７度以上の暑さになると、放熱ができなくなる上、高い湿度下では汗が乾きにくく気化の効果も鈍る。日本は湿度の高さに加え、近年は高温傾向で熱中症を発症しやすい国になった。
過去の熱中症患者のデータを見ると、北海道で暮らす人は、熱中症にかかりやすく、重症化する割合も高い。体が高温多湿に慣れていないのが一因とみられ、北欧やカナダなど高緯度の地域の人は同じ理由で注意が必要だ。中には、熱中症自体を知らない人がいるかもしれない。また、オーストラリアなど南半球からの訪日客は季節が逆なので危険性が高い。
予防には、小まめな水分補給のほか、冷房の利いた屋内、冷たい水やぬらしたタオルで直接体を冷やすことが大切だ。公共施設やホテルのロビーなどエアコンが利いていて涼める場所を、わかりやすく情報提供する工夫も重要になる。
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