事実上のアフターコロナ期を迎えたものの、夜の街に繰り出す人の群れは新型コロナウイルス禍前に戻らず、盛り上がりを欠いているように見える。ファストフード店やカフェチェーンでは、コロナ禍で短縮された営業時間がそのまま定着している店舗が多い。外食チェーンの深夜営業撤退も継続中だ。なぜ盛り上がらないのか。「ナイトタイムエコノミー」は死語と化すのか？
新型コロナウイルス対策としてのマスク着用は、個人の判断に委ねられた2023年3月13日以降、そして感染症法上の取り扱いが2類から5類へ移行した5月8日以降もしばらくは“習慣”として続いていたが、災害級の酷暑はその習慣をも断ち切った。一部ではまだ感染者が出ているものの、名実ともにアフターコロナ期に入った感がある。観光名所には外国人観光客が多数訪れ、繁華街にも活気が戻ってきた。
だが、夜の街は新型コロナ前に戻り切れていない。大手居酒屋チェーンの23年6月の既存店売上高を19年6月と比較すると、80％前後にとどまっている。 先日、仕事を終えてから渋谷に向かい所用を終えた筆者は、駅前の「SHIBUYA TSUTAYA」に寄った後、終電まで2時間ほど翌日の取材の“予習”をしておこうとマクドナルド渋谷店に立ち寄った。時刻は夜9時45分。ところが店頭ではすでに「蛍の光」が流れていた。夜10時で営業終了である。
渋谷のマクドナルド他店を調べてみると、渋谷東映プラザ店、渋谷新南口店も夜10時、渋谷MIYASHITAPARK店が夜10時30分、渋谷センター街店が夜11時までの営業だった（23年7月末時点）。渋谷のマクドナルドでは深夜はおろか、終電までも過ごせなくなっていた。 もちろん、新型コロナのピーク時に一時的に短縮した営業時間を24時間営業に戻したマクドナルド店舗もある（深夜帯はテイクアウトのみを含む）。
だが、JR原宿駅前のマクドナルド原宿竹下通り店も今は夜10時閉店。新宿駅新南口側の甲州街道脇道にあるJR新宿南口店や、西口側の代々木駅寄りにある南新宿店、ヨドバシカメラ本店近くの新宿西口店、そして歌舞伎町の入り口ともいえる西武新宿駅前店といった、繁華街の元24時間営業店が軒並み夜11時に閉店している。
「ナイトタイムエコノミーを盛り上げたい」と鼻息荒くオープンした東急歌舞伎町タワーの近隣にある西武新宿駅前店が夜11時に閉まるのは、何ともチグハグな印象を受ける。
この傾向はマクドナルドに限った話ではない。筆者が夜間の資料読み込み場所として新型コロナ禍以前にたびたび訪れていた他チェーン店でも、営業終了時刻が早まっている。
新宿区役所近くでかつて深夜2時まで営業していたドーナツチェーン「ミスタードーナツ」の新宿靖国通り店は夜22時閉店。深夜1時までだった池袋サンシャイン通り店、池袋西口店も夜22時までだ。カフェチェーン「ベローチェ」も、コロナ禍前まで多くの店が夜11時まで営業していたが、現在は夜9時または10時までになっている。
ファストフード店以外に目を向けると、郵便局の時間外窓口「ゆうゆう窓口」の24時間営業は廃止になった。都内では、東京中央、渋谷、新宿、立川郵便局が平日夜9時まで。他局は同夜7時までに短縮している。
飲んでいたらうっかり終電を逃してしまった――。そんな場合に利用したことがある人も多いであろう深夜急行バスも営業終了、または運休したままだ。 東急バスは22年7月、渋谷駅から溝の口・宮前平・青葉台・仲町台・新横浜駅に向けて運行していた深夜急行バス「ミッドナイトアロー」を廃止した。京王バスでも、新宿駅・渋谷駅から多摩地区の最寄り駅まで6路線運行していた深夜急行バスが運休したまま。国際興業バスも、池袋駅西口、大宮駅東口、赤羽駅東口・西口、南浦和駅東口から終電後に運行していた深夜急行バス・深夜バスを20年4月の新型コロナ第1波以降、全便運休している。
新型コロナ禍で営業時間の短縮を強いられた外食業界は、コロナの収束を待ち望んでいたはず。ところが営業時間が元通りになっていない。なぜか？
ビフォーコロナとアフターコロナの違いに目を向けると、人手不足や人件費、光熱費など諸経費の高騰、そして夜間来店客数がコロナ禍前の水準に戻り切っていないことが挙げられる。
原材料費の高騰に値上げで対抗しても、営業コスト増はそれだけにとどまらない。光熱費の高騰は営業時間に比例して重くのしかかる。アルバイト店員に深夜帯に働いてもらうには、最低時給ラインが高くなっているうえに深夜手当が必要だ。人手不足の折、深夜帯のスタッフ確保は以前にも増して難しくなっている。アルバイト店員としても、営業時間終了後の閉店作業を終えて終電がギリギリになる夜11時以降に閉店の店より、余裕を持って帰宅できる夜9～10時閉店の店のほうが働きやすい。
一方で、アフターコロナを迎えても、夜の街に繰り出す人の数はコロナ禍前に戻り切っていない。高いコストをかけて店舗を深夜に開けても、以前より客足が伸びないとあっては、深夜営業に二の足を踏まざるを得ない。
ビフォアコロナ対アフターコロナの比較からさらに視点をロングスパンで捉えると、深夜営業の見直し機運はコロナ禍前から高まり始めていたともいえる。
いち早く着手していたのがファミリーレストランチェーンだ。ロイヤルホストは東日本大震災があった11年から営業時間の短縮に取り組み、17年1月までに24時間営業をすべて廃止した。 すかいらーくホールディングスもコロナ禍直前の20年1月に、約150店舗あった24時間営業を同年4月にかけて廃止すると発表していた。
ファミレスチェーンの深夜営業廃止は当初、百貨店が元日の初売りをやめて休業日にすることと同様の「働き方改革」の文脈で語られていた面が強いが、営業コストの高騰と客足の伸び悩みで理にかなうようになった。サイゼリヤも21年、深夜営業の廃止に踏み切っている。
都心ターミナル駅近くのマクドナルドは、コロナ禍を機に24時間営業をやめた店舗が増えたように見えるが、マクドナルド全体ではコロナ禍前から24時間営業店は一貫して減り続けていた。 日本マクドナルドが24時間営業店の本格導入に踏み切ったのは、原田泳幸会長兼社長兼CEO（最高経営責任者）時代の06年のこと。09～13年には1800店舗前後あったが、14年から15年にかけて見直し、15年には819店舗にまで一気に減らしている。
11年3月の東日本大震災を境に深夜利用客が減少し、また同社独自の事情として14～15年に期限切れ鶏肉の使用問題や異物混入問題で客足が遠のいたことも引き金になった。16年以降はV字回復し、コロナ禍ではテイクアウト、デリバリー需要も味方につけて成長が加速している同社だが、深夜営業店は今も減少の一途だ。
東日本大震災後の計画停電やネオンの消灯、コロナ禍での外出・飲み会自粛といった出来事をきっかけに深夜族が減っている格好だが、人口動態から捉えれば、夜の街に繰り出す元気な20～30代人口が年々減少していることも影響しているだろう。LINEをはじめとするコミュニケーションツールの普及・浸透も、深夜のファミレスで朝まで語り合いたいニーズを代替した格好だ。
日本人の平均年齢は今、ほぼ50歳になろうとしている。マクドナルドが24時間店の出店を加速した06～09年に30代半ばだった1971～74年生まれの第2次ベビーブーム世代も今やアラフィフ。夜遅くまで出歩く活力にあふれた層が減り続けているのだ。
夜間遅い時間帯の営業を見送った店舗側としては、その分、昼間の営業時間帯の客数、客単価を増やしたいところ。特にお昼時、せっかく来店しても空席がなく去られてしまうのは大きな機会損失だ。
これを防ぐべく、カフェチェーンでは最近、90分制の時間制限を設けるところが出てきた。ドトールコーヒーやタリーズコーヒーの一部店舗では、混雑時間帯の会計時に90分後の退店目安時刻が記されたカードないしペーパーを来店客に渡している。顧客サービスとして設置している電源コンセントとWi-Fiが、パソコンでの長時間作業客を呼び込んでいる面があるため、それに歯止めをかけるための策だ。 24時間営業廃止の流れに対し、逆張りで深夜営業を復活させる動きもある。コロナ禍直前に24時間営業を廃止したすかいらーくホールディングスは23年3月から、「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサン」の一部店舗で早朝まで営業時間の延長に踏み切った。
ロボットが席まで料理を運ぶシステムをガスト全店で導入し、少人数オペレーションが可能になったことが深夜営業復活の要因だ。だが現状、あくまで一部店舗であり、店舗数全体から見ればまだわずかな動きだ。同業の深夜営業撤退で残存者利益は得られそうだが、ますます高齢化するニッポンでどこまで広がるか。
10年前の13年暮れ、ナイトタイムエコノミーを盛り上げようと毎週金曜深夜に六本木ー渋谷間で都営バスの終夜運転が試験運行されたが、利用者の低迷から当初予定の1年間より前倒しで中止になっている。
インバウンド熱が復活し、観光が有望な産業になっている今、日本人生活者の利用が伸びないからといって、深夜帯のレジャーや飲食をどんどん閉鎖してよいものか。外国人観光客は日本で過ごす夜に満足できるのか。悩ましい局面を迎えている。
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